重金属分析装置の導入検討・購入の一覧

試薬は単品で購入可能ですか

専用試薬は単品でもご購入いただけます。

但し、各試薬とも100回分の容量を1ロットとして販売とさせて頂いておりますので、個別の容量でのご注文は対応致しかねます。

試薬の納期はどれくらいかかりますか

通常、15時までにご注文頂ければ翌日の出荷となります。
到着は大阪からの近隣地域は翌日、遠隔地では翌々日の到着となります。
試薬の即日発送には対応できませんので、試薬の残量が少なくなってきた際はお早めにご注文ください。

北海道は3日~4日・沖縄は1週間程度かかりますので、該当の地域でご使用の場合は期間に余裕をもってご注文下さい。

重金属分析装置FT-802で使用する試薬は一般的なものですか

重金属分析装置FT-802で使用する試薬は専用のものとなります。
試薬については必ず弊社よりご購入ください。
専用試薬の取り扱いについてはこちらもご覧ください。

重金属分析装置を使用した場合の1検体あたりのランニングコストはどれくらいですか

試薬(専用試薬)、電極(作用電極のみ)、消耗品(ピペットチップ、蒸留水、遠沈管など)の費用を合算すると1検体あたり400円~700円程度の試算となります。測定元素や測定試料の内容によって変動しますのでご留意下さい。

重金属分析装置FT-802を購入する前にデモや測定結果を確認することは出来ますか

「測定結果の確認」につきましては必ず事前分析を実施させていただいております。
事前分析結果をご確認いただいた上で購入のご判断をいただく流れとなります。
測定予定の試料をご準備の上、弊社まで送付して下さい。
また、FT-802と公定法との比較も可能です(公定法との比較は有料となります)。

実機によるデモにつきましても対応可能です。営業担当者へご相談ください。

重金属分析装置以外にどのような周辺機材が必要ですか

重金属分析装置以外に、測定用検液を作製するための分析器具や前処理用機材などが必要となります。

分析を実施する対象元素にもよりますが、主なものとして
・吸引ろ過装置
・遠心分離機
・振とう機
・ウォーターバス
等が必要となります。

重金属分析装置をレンタルで使用することは可能ですか

レンタルも可能です。ただしレンタルの場合の機種はFT-801となります。
分析に関する基本的な性能や手順は分析装置FT-802と変わりません。

詳細はこちらをご覧ください。

レンタルをご希望の際は、実際に使用されるお客様の環境や分析サンプル、測定対象物質などの情報を事前にヒアリングさせていただいた上でのご対応となります。またレンタルの場合、装置本体の他に分析器具や前処理機材の貸し出しも承っております。分析が初めてのお客様や機材の購入・管理にお悩みの事業所様などにご利用頂いております。

重金属分析装置FT-802は初心者でも使用できますか

分析装置FT-802は「誰でも簡単に」をコンセプトとして作られた装置です。
分析知識や分析経験が無い方でも問題なくご利用いただけます。
納品時に取り扱い説明をいたしますので、操作内容を一通り理解していただければ直ぐにお使いいただけます。

詳細はこちらをご覧ください。

重金属分析装置FT-802で計量証明書の発行はできますか

分析装置FT-802は公定法の分析手法ではないため、計量証明書の発行はできません。

重金属分析装置FT-802は他の分析装置と何が違いますか

一般的な分析装置としては、原子吸光光度計、ICP質量分析装置(ICP-MS)、ICP発光分光分析装置(ICP-AES)といったものがあります。
これらは主に分析会社などで使用されており、計量証明が出せる公的機関での分析にも用いられています。分析感度も高く、信頼性の高い結果を得ることができます。
その反面、結果が出るまでに数日間の時間を要することが殆どで、外注する場合はその費用も掛かります。

簡易的に利用されている分析法としては、比色法や吸光光度法、蛍光X線分析法などもあります。これらは安価で利用でき、取り扱いも容易で短時間で結果を得ることができるため、幅広く利用されています。しかし、公定法との相関が良くない場合や、環境基準(低濃度)の評価又は判定を行う際に満足な定量下限や検出精度を確保できない点から不向きな場合があります。

分析装置FT-802はボルタンメトリー法という分析方法を利用しています。この方法では、溶液中の重金属イオンを電極上に還元濃縮することによって分析を行います。公定法で使用されている原子吸光光度計やICP-MSなどと比較しても遜色がない高感度な分析を実現しています。
元素によって前処理に要する時間は多少かかりますが、試料採取から結果を得るまで1日で実施できます。また、誰でも扱うことができますので、外注することなく自社で分析を行うことができます。

詳細はこちらをご覧ください。

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